配管・弁類・水源・送水口の一問一答

解説
消防法施行規則第12条第1項第6号ニ(イ)は、配管に JIS G 3442・G 3448・G 3452・G 3454・G 3459 に適合する管、又はこれらと同等以上の強度・耐食性・耐熱性を有する金属製の管を使用することとしています。
このうち JIS G 3454 は圧力配管用炭素鋼鋼管で、記号は STPG です。高い圧力がかかる部分の配管に使われます。

他の選択肢が誤りである理由
・「SGP」は誤りです。SGP は JIS G 3452 の配管用炭素鋼鋼管の記号です。比較的圧力の低い配管に使われます。
・「SUS」は誤りです。SUS はステンレス鋼の記号で、圧力配管用炭素鋼鋼管の記号ではありません。
・「SGPW」は誤りです。SGPW は JIS G 3442 の水配管用亜鉛めっき鋼管の記号です。

覚え方のポイント
鋼管の記号は「SGP＝配管用炭素鋼鋼管（G3452）」「STPG＝圧力配管用炭素鋼鋼管（G3454）」「SGPW＝水配管用亜鉛めっき鋼管（G3442）」。鑑別でもよく問われます。

解説
消防法施行規則第12条第1項第6号ニ(ロ)により、気密性・強度・耐食性・耐候性・耐熱性を有するものとして消防庁長官が定める基準（合成樹脂製の管及び管継手の基準：平成13年消防庁告示第19号）に適合する合成樹脂製の管を使用することができます。
この基準では、漏れ試験・耐圧試験・破壊試験・水撃圧試験などのほか、屋外に露出するものには耐候性試験、火災時に熱を受けるおそれのある部分のものには耐熱性試験への合格が求められています。

他の選択肢が誤りである理由
・「日本産業規格に適合する金属製の管でなければ、使用できない」は誤りです。金属製の管のほか、告示の基準に適合する合成樹脂製の管も使用できます。
・「屋内消火栓設備に限り、耐火被覆を施せば使用することができる」は誤りです。屋内消火栓設備に限られず、耐火被覆の有無で使用の可否が決まるものでもありません。告示の基準に適合しているかどうかで決まります（火災時に熱を受けるおそれのある部分は耐熱性試験への合格が必要です）。
・「スプリンクラー設備に限り、設置者の判断で使用することができる」は誤りです。スプリンクラー設備に限られず、設置者の判断だけで使えるものでもありません。告示の基準への適合が必要です（屋外に露出する場合は耐候性試験への合格又は紫外線の防護措置も必要です）。

覚え方のポイント
合成樹脂管は「告示の基準に適合すればOK」。屋外露出は耐候性、熱を受ける部分は耐熱性の試験がポイントです。

解説
合成樹脂製の管及び管継手の基準第三第四号により、火災時に熱を受けるおそれがある部分に設けられるものは、標準耐熱性試験に合格するものでなければなりません。
ただし、湿式の流水検知装置を設けたスプリンクラー設備の管が天井部分に設置される場合で、熱を受けるおそれがある部分が自動式の消火設備の有効範囲内にあるときは、軽易耐熱性試験に合格すれば足ります。

他の選択肢が誤りである理由
・「火災時に熱を受けるおそれがある部分には、合成樹脂製の管は一切設けられない」は誤りです。標準耐熱性試験に合格するものであれば、熱を受けるおそれがある部分にも設けられます。
・「熱を受けるおそれがある部分でも、耐熱性などの試験に合格する必要はない」は誤りです。標準耐熱性試験（又は軽易耐熱性試験）への合格が必要です。
・「耐候性試験に合格していれば、熱を受けるおそれがある部分にも設けることができる」は誤りです。耐候性試験は、屋外に露出する場合の紫外線などへの耐久性を確かめる試験で、熱に対する試験ではありません。

覚え方のポイント
合成樹脂管の追加試験は「屋外露出→耐候性」「熱を受ける部分→耐熱性（標準／軽易）」。

解説
金属製管継手及びバルブ類の基準第三第二号(二)により、異なる種類の金属を用いた配管を接続することにより電気的腐食を生ずるおそれのある管継手及びバルブ類には、絶縁措置を講じなければなりません。
イオン化傾向の異なる金属が水を介して接すると、イオン化傾向の大きい側が腐食する（異種金属接触腐食）ためです。絶縁継手（絶縁フランジなど）が使われます。

他の選択肢が誤りである理由
・「異種金属の接続部には、接地線を必ず取り付けておく」は誤りです。接地線を取り付けても、異種金属接触腐食は防げません。
・「接続部の外面を、断熱材で覆うことが求められる」は誤りです。断熱材で覆うことは、電気的腐食の対策として求められていません。
・「異種金属の接続は、特別な措置なしで認められる」は誤りです。電気的腐食のおそれがあるときは、絶縁措置が必要です。

覚え方のポイント
鋼管と銅管・ステンレス管などをつなぐときは「絶縁継手」。腐食するのはイオン化傾向の大きい鉄の側です。

解説
加圧送水装置の基準第六第六号(二)により、吐出側主配管に取り付けられる内ねじ止水弁は、開閉位置表示を付したものでなければなりません。
内ねじ式の弁は、弁を開閉しても弁棒が外に出入りしないため、外から見ただけでは開いているか閉じているか分かりません。そのため開閉位置の表示が必要です。
外ねじ式の弁は、開くと弁棒が外に出てくるので、外観から開閉状態が分かります。

他の選択肢が誤りである理由
・「弁棒が外に出ているので、開閉位置の表示は不要である」は誤りです。弁棒が外に出入りしないのが内ねじ式の特徴で、そのために開閉位置の表示が必要です。
・「ハンドルを外して、誰も操作できないようにしておく」は誤りです。ハンドルを外す規定はありません。必要なときに操作できなければなりません。
・「常時閉じておき、火災のときにだけ開くものとする」は誤りです。止水弁は常時開いておき、点検・修理のときに閉じるものです。

覚え方のポイント
「内ねじ式は開閉が見えない → 開閉位置表示が必要」。外ねじ式は弁棒の出方で開閉が分かります。

解説
スプリンクラー設備等の送水口の基準第二第三号・第四号により、送水口のホース接続口には、リフト式又はスイング式の逆止弁を内蔵し、容易に脱着でき経年変化をし難い保護キャップを設けます。
逆止弁は、スプリンクラー設備の配管の水が送水口から外へ流れ出ないようにするためのものです。
結合金具は差込式又はねじ式で、呼称65の受け口に適合するものとします。

他の選択肢が誤りである理由
・「ホース接続口には、安全弁を必ず内蔵しなければならない」は誤りです。安全弁を内蔵する規定ではありません。内蔵するのは逆止弁です。
・「ホース接続口には、減圧弁を必ず内蔵しなければならない」は誤りです。減圧弁を内蔵する規定ではありません。
・「保護キャップは、送水の妨げになるので設けてはならないもの」は誤りです。保護キャップは設けなければなりません。ごみや異物の侵入を防ぐためです。

覚え方のポイント
送水口は「逆止弁内蔵（リフト式又はスイング式）＋保護キャップ＋呼称65」。消防車から送った水が逆流しない構造です。

解説
スプリンクラー設備等の送水口の基準第四により、送水口は、差し口とかん合した状態において、3MPaの水圧力を3分間加えた場合に、き裂、著しい変形、漏水等が生じず、かつ、かん合部から離脱しないものでなければなりません。
また、漏水試験では、2MPa以下の任意の水圧力を加えた場合に漏水しないことが求められます（第五）。

他の選択肢が誤りである理由
・「差し口とかん合した状態で、1MPaの水圧力を1分間加えて異常がないこと」は誤りです。1MPa・1分間という基準ではありません。
・「差し口とかん合した状態で、0.7MPaの水圧力を10分間加えて異常がない」は誤りです。0.7MPa・10分間という基準ではありません。
・「差し口とかん合しない状態で、10MPaの水圧力を1分間加えて異常がない」は誤りです。差し口とかん合した状態で試験します。また10MPaという基準ではありません。

覚え方のポイント
送水口は「耐圧3MPa・3分」「漏水2MPa以下」。消防ポンプ自動車の高い送水圧に耐える必要があります。

解説
消防法施行規則第14条第1項第6号ホにより、送水口の直近の見やすい箇所には、スプリンクラー用送水口である旨と、その送水圧力範囲を表示した標識を設けます。
消防隊が、どの設備の送水口か、どのくらいの圧力で送水すればよいかを、すぐに判断できるようにするためです。

他の選択肢が誤りである理由
・「送水口を設置した消防設備士の氏名と免状番号」は誤りです。消防設備士の氏名などを表示する規定はありません。
・「建物の所有者の氏名と緊急時の連絡先の電話番号」は誤りです。所有者の氏名や連絡先を表示する規定はありません。
・「送水口の製造年月日と次回の点検予定日の記載」は誤りです。製造年月日や点検予定日を標識に表示する規定はありません（送水口本体には製造者名・製造年・型式番号を表示します）。

覚え方のポイント
送水口の標識は「スプリンクラー用である旨＋送水圧力範囲」。消防隊のための表示です。

解説
加圧送水装置の基準第六第六号(一)により、バルブ類は、ポンプの最高吐出圧力の1.5倍の圧力に十分耐えることができる強度、耐食性及び耐熱性を有するものでなければなりません。
消防法施行規則第12条第1項第6号トでも、バルブ類の材質はJISに適合するもの又はこれと同等以上の強度・耐食性・耐熱性を有するものとされています。

他の選択肢が誤りである理由
・「バルブ類は、ポンプの定格吐出圧力に耐えれば足り、それ以上の強度は不要である」は誤りです。定格吐出圧力では足りません。最高吐出圧力の1.5倍に耐える必要があります。
・「バルブ類の材質には、強度の基準がなく、合成樹脂製のものなら何でも使える」は誤りです。バルブ類の材質には、JISなどに基づく基準があります。
・「バルブ類は、締切圧力の0.5倍の圧力に耐えれば足りるものと定められている」は誤りです。0.5倍ではなく1.5倍です。

覚え方のポイント
耐圧の基準は「1.5倍」が共通。配管は締切圧力の1.5倍、ポンプ本体とバルブ類は最高吐出圧力の1.5倍です。

解説
消防法施行規則第12条第1項第9号により、貯水槽、加圧送水装置、非常電源、配管等（貯水槽等）には、地震による震動等に耐えるための有効な措置を講じなければなりません。
地震のあとに火災が発生することが多いため、地震で設備が壊れて使えなくならないようにするためです。
スプリンクラー設備・水噴霧消火設備・屋外消火栓設備なども、この規定の例により措置を講じます。

他の選択肢が誤りである理由
・「停電に備え、加圧送水装置を2台以上設ける措置」は誤りです。加圧送水装置を2台以上設けるという規定はありません。停電への備えは、非常電源を附置することで行います。
・「腐食を防ぐため、配管を合成樹脂製とする措置」は誤りです。配管を合成樹脂製とすることを求める規定はありません。合成樹脂製の管は、消防庁長官が定める基準に適合するものに限って使えます。
・「水の汚れを防ぐため、水源を飲料水と兼用する措置」は誤りです。水源を飲料水と兼用する規定はありません。兼用すると、消火に必要な水量を確保できなくなるおそれがあります。

覚え方のポイント
水系消火設備の共通ルール「貯水槽・ポンプ・非常電源・配管には耐震措置」。