日本小児神経学会「熱性けいれん(熱性発作)診療ガイドライン2023」における熱性けいれんの定義に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- ①主に生後満1か月から満12か月までの乳児期に起こり、通常は37.5℃以上の発熱に伴う
- ②主に生後満6か月から満60か月までの乳幼児期に起こり、通常は38℃以上の発熱に伴う
- ③主に満3歳から満12歳までの幼児期・学童期に起こり、通常は39℃以上の発熱に伴う
- ④年齢に関係なく起こり、髄膜炎など中枢神経の感染症によるけいれんも含めて定義する
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日本小児神経学会「熱性けいれん(熱性発作)診療ガイドライン2023」は、熱性けいれんを、主に生後満6か月から満60か月(5歳)までの乳幼児期に起こる、通常は38℃以上の発熱に伴う発作性疾患で、髄膜炎などの中枢神経感染症、代謝異常、その他の明らかな発作の原因がみられないもの、と定義しています。発熱したときに脳が未熟で刺激に反応しやすい乳幼児期に起こりやすく、多くは数分以内に自然に止まり、後遺症を残さない良性の病気です。一方で、発作が長く続く場合や、何度も繰り返す場合は、医療機関での治療が必要になります。保育所では、既往のある子どもについて、保護者から発作の様子や主治医の指示をあらかじめ確認しておくことが大切です。
他の選択肢が不適切な理由
・生後1〜12か月の乳児期、37.5℃以上:年齢の範囲が狭く、体温の目安も異なります。定義上の年齢は生後6か月から5歳(60か月)までです。
・満3歳から満12歳、39℃以上:年齢が高すぎます。実際には3歳以下がほとんどで、5歳以上ではまれです。
・中枢神経の感染症によるけいれんも含める:髄膜炎や脳炎によるけいれんは、熱性けいれんとは区別されます。発熱に伴うけいれんのすべてが熱性けいれんではないため、意識の戻りが悪いなどの場合は注意が必要です。
【覚え方のポイント】
熱性けいれんは「6か月〜5歳(60か月)」「38℃以上」「ほかに原因がない」の3条件で覚えます。「保育所における感染症対策ガイドライン」では、既往のある子どもが37.5℃以上の発熱をしたときは医師の指示に従うとしている点も、あわせて押さえておきましょう。